6月21日は、日食、蟹座の新月です。

6月21日午後5時10分、蟹座で新月となります。さらに、同時刻、部分日食の面積が最大となります。

以下は、6月6日の満月の記事で書いた文章です。再掲します。

「日食は、占星術的には、現実的な変化を表す現象ですので、月食で起きた精神的な変化が、日食によって、現実的な変化、引き寄せを起こすようになるのかもしれません。

つまり、多くの国で、無能なリーダーの交代も起きるかもしれませんし、個人と国家との社会的関係が変化する、それは経済的な関係かもしれません。ベーシックインカムのような制度の導入を人々が求めた結果、そういう世の中に、全世界的になっていくのかもしれないです。」

つまり、この日食、新月を境にして、現実的に世界が変わり始める、かもしれません。

これを詳しく解説します。

ホロスコープを見てみましょう。まず、新月で、日食が起きるのは第7室、国家のホロスコープでは、同盟、条約、など国家の連携を表す部屋です。これによって、国家間の連携、同盟、そのような動きが活発になることが予想されます。アメリカを中心とする自由主義・資本主義陣営の連携、中国を中心とする社会主義的な独裁政権の国どうしの連携も活発になるかもしれません。

さらに、国家と個人の社会的契約関係を表すという意味にも取れると思います。国家と個人の関係は、第2室、第4室の惑星と関係しています。すなわち、財政を表す第2室の冥王星、土星、木星が全て逆行していて、従来のあり方の見直しを迫られる局面にあること、そして、国内問題を表す第4室の火星は、新型コロナの蔓延を表していて、経済は動き始めていますが、いつまた、コロナの流行、蔓延で、個人の経済活動が大きな悪影響を受けるかもしれない状況を表しているように思います。

これを受けて、国家と個人の関係をさらに進めて、社会権の保障の中に生存権の保障、具体的にはベーシックインカムの導入をついに日本も認める時期に来ているのではないかとも思われます。つまり、従来は、憲法解釈では、憲法25条の生存権は「国家の努力義務を規定したプログラム規定であり、具体的な権利を規定したものではない」という説が、最高裁判所の判例でしたし、生活保護も厳しいミーンテストがありましたが、それを大幅に緩和して、月額の給付金を国民に認めていくようなシステムに変わっていくかもしれません。

そうなると、さらに個人間では結婚の観念も変わるかもしれません。経済的に厳しい状況にある若年世代が、結婚、出産を諦めていた側面もあると思うのですが、ベーシックインカムを導入すれば、結婚、出産に二の足を踏んでいた人々も、家庭や子供を持てる時代になるのかもしれません。それが、日本の合計特殊出生率の低下を食い止め、生産年齢人口の増加をもたらし、少子高齢化問題の解決につながるのかもしれません。

政府表すMcが、第2室とトラインを形成していることからもなんらかの変化が期待できるのではないでしょうか。

そうすれば、結婚ブーム、ベビーブームも夢ではなくなるでしょう。

また、何百年も続いてきた結婚観も変化するかもしれません。働けない人、収入のない人でも、結婚して家庭が持てる、というのは、もの凄い変化かもしれません。また、経済的理由で、不幸な結婚生活に縛られる必要もなくなるかもしれません。これは、大きな変化をもたらすかもしれません。