パーカーさんの2021年予言の続きです。
アメリカやフランスでテロが起きるという予言からどうぞ。
アメリカやフランスでテロが起きる
アメリカやフランスで、テロが起きるの私たちは見たが、新たにまたテロが起きる。以前あったレベル、つまり９１１と同じレベルではないが、爆弾や銃撃がある。
まず、フランスでは、パリと南部のマルセイユでも起きる。また、アメリカでは、ボストンやワシントンでテロリストによる銃撃があるだろう。または、世界中で同時にあるかもしれない。
ウィルスについて
ウィルスは、世界中に昔からあり、完全に取り除くことはできない。まだ天然痘などがあり、それらを一掃するにはまだ時間がかかる。以前にも言ったが、ロシアのシベリアやアマゾンなどの孤立した僻地には、まだ、古代のウィルスが残っている。
世界は平常に戻り困難は解決されるだろう。しかし、さらに多くのウィルスがやってくる。今のコロナウィルスとは違うタイプがあと２つ流行する。しかし、それはコロナで私たちが経験した規模ではやってこないだろう。今回は、取り除くための武器が少しはある。だから、パニックになる必要はない。そして、また中国がその原因だと指摘されるだろう。
トルコ、エジプト、ベネズエラ、ブラジル、南アフリカ、ベラルーシ、パキスタン、イエメンの情勢
トルコで問題が起きる。エジプト周辺で局地的な問題が起きる。ベネズエラでは、政権が完全に変わるだろう。ブラジルでは、政権に大きな変化があるだろう。腐敗と関係がある。南アフリカもまた政権が変わるだろう。しかし、南アフリカには、より良い政治の変化を感じる。ベラルーシでも政権が変わる。パキスタン、イエメンでも変化があるだろう。2021年は、今までとは違った年になるだろう。
イギリスについて
イギリスはブレグジットによってよくなるだろう。ブレグジット後、経済的に短期的には落ち込むかもしれないが、着実に回復していくだろう。たくさんの良いことが起きるのが見える。新しい電子、宇宙関係などのハイテク企業が大きなインフラ計画を進めるだろう。だから、崩壊があっても何も恐れることはない。結果的には、たとえ世界的な景気悪化があっても、イギリスは世界の中で偉業を成し遂げる新しい情熱があり、イギリス経済はよくなるだろう。そして、大国が苦しんでいる一方、イギリスはある意味、小国として繁栄する道を進み、独立した安定を保つだろう。
政府の資金は、「外交産業」に投入されるようだ。つまり、たとえば、テレビや映画、電気自動車、宇宙技術に巨額の投資をするだろう。
北部スコットランドで、ロケットの打ち上げ場がある。そして、AIにも投資するだろう。そしてソフトウェアの開発にも投資されるだろう。特にセキュリティのソフトウェアである。テレビ産業、劇場、映画会社、クリエイティブで革新的な産業に投資されるだろう。そして、イギリスの産業界を結集させたような電気自動車の開発が進むだろう。これは、新しい産業を生むきっかけとなるだろう。それは将来必要とされるような産業である。
第二次世界大戦後、日本やドイツは、既存の産業が壊滅したので、新しい産業を起こして繁栄した。私は、イギリスに同じようなものを今感じている。
2021年は、新しいインフラ整備が始まる年である。大きいもので興味を引くのは、北アイルランドにつながるトンネルである。長い目で見ると政府はこのための労働者を大量に必要とするだろう。
アイルランドについて
何年か先には、アイルランドもEUを抜けるだろう。2021年には起きない。今は、EUのなかで繁栄しているからだ。しかし、状況が大きく変化する。アイルランドは、イギリスやヨーロッパとの貿易が前よりよくなる。そしてイギリスと貿易のブロックを作るだろう。それはアイルランドがスコットランドとほとんど同じ地位になるもので、イギリス議会に支配されるものではないため、アイルランドにとって有利なものである。だから、イギリスとアイルランドとの関係はよりよくなるだろう。
そして、アメリカがアイルランドに多額の資金を投入するだろう。しかし、2021年は、まずは困難な年になるだろう。
BBCについて
そして、イギリスの大衆はBBCに対して反発を強めるだろう。それは、ポリティカル・コレクトネスに関するものだろう。ポリティカル・コレクトネスは、人々を団結させるのではなく分断するもので、人々はお互いに理由なく怒りを感じるのである。人々はお互いに自然ともっと寛容になれるのに、BBCはそれを矯正していて、そういう番組は馬鹿げている。結局は、ポリティカル・コレクトネスは、利益よりも害の方が大きいと思う。BBCは、大きく改革されるだろう。
イギリスの人種差別、投資、住宅価格について
2021年は、人種差別問題が起きる。BLM運動に対する反発のようなものだろう。人々はもっと賢明な方法でそれに対処すべきなのである。そういう心の在り方が、また新たな問題を引き起こすのである。
ボリスジョンションは、スコットランド議会から、支持を受けるだろう。それは部分的には、巨大なトンネル計画のせいだろう。そして、スコットランドに投資している人々のインセンティブになるだろう。イギリスの投資は、前よりもずっと、イギリス国内に向けられるだろう。多分、ウェールズに新しいソフトウェアの生産拠点が設けられるだろう。そして、ブリストルやカーディフでそういうジョイントベンチャーのようなものが起きるかもしれない。
新年は、住宅市場は今は不調だが、春になれば揺り戻しがあるだろう。最終的には、住宅市場は活況になるだろう。ブレグジットがそれによく働く。それが新しいインセティブを持ち込むことになる。政府がイギリス経済を活発にするために住宅市場を活性化させるかもしれしれない。
イギリスの失業、コロナウィルスの制限など
コロナ後の労働力の再雇用については、人々の助けになるレベルでは起こらない。人為的な、政府による雇用創出については、何十年か前に、若者に就業機会を与えるためのプログラムがあったが、2021年は、そのようなものが行われるだろう。
イギリスではコロナに関しては規制が生じるだろう。ひとつ感じるのは、あなたがワクチン接種しない限り、海外渡航に関する制限を受けるということだ。ワクチン接種している人が少ない国への入国を禁じられる。これは、今年の後半、航空便が再開してホリデイのようなものに出かける時になってもそのような制限を受けることになる。
バイデンについて
バイデンについて少し話そう。バイデンは、たとえ大統領になっても、その期間は短いだろう。私には、その男が、長く続けるのが見えない。病気か事故か何かが起きて彼は大統領でなくなる。私には彼が長く続けるとは全く思えない。この予言は2021年を超えてしまうかもしれないけれども、それでも、2021年にそれは起きるかもしれない。バイデンの大統領在職期間が短縮されるだろう。バイデンの後を継ぐのは女性である。
そして、2021年は、まだますます大きくなる社会不安がある。選挙が早期に必要となり、2021年は、リコールが起きるかもしれない。バイデンの大統領政権は、このような不安定な基礎の上に成り立っている。マスメディアから政治家まで、透明性の欠如に大衆の怒りが大きくなる。予言にその時期を言うのはとても難しいが、いずれにしてもバイデンの政権は長くない。
デジタル通貨の規制、ビットコイン
デジタル通貨への投資には規制が入るだろう。資金は、全く新しいビジネスに投資されるだろう。将来、たくさんの新しいビジネスが出てくるのが見える。新しいデジタル通貨への投資は、特に規制されているものは繁栄するだろう。なぜなら、人々や大きな組織が投資するからである。しかし、ビットコインのようなものは、外部からの規制がかかるため、縮小するだろう。ビットコインは苦しみ、価値が大きく低下するだろう。それは、来年の早い時期だろう、多分、早くも2月頃である。ビットコインは特に投資には注意すべきだと思う。
ソーシャルメディアへの新しい規制
さらに多くの新しい法律が作られ、フェイスブック、グーグル、ユーチューブ、アマゾンなど、こういう大きな会社には2021年は本当に困難なものになるだろう。
最初は、悪意のあるコンテンツ、フェイクレビューの取り締まりだったものが、我々はプラットフォームなのか、制作者なのかの議論となり、それが自然と、例えば、グーグルの分割にまでおよび、グーグルの広告部門とグーグルの検索部門の分割の議論にまで発展するであろう。これらの部門は同じ会社であるべきか、違う会社になるべきか、検索部門は、お金に左右されて良いのか、もっと広告を引き受けることを基礎にすると誰がトップに来るのか、と言った、こういう種類の恐ろしい戦略を行っていることは、特にヨーロッパでは、ビジネスをしている人なら誰でも知っているし、政府もちゃんと知っているし、一般大衆も知っていることだが、これから議題の上位にのぼり、国際的な問題になってくるのは、誰が、あなたのデータを掌握しているのか、ということである。アマゾンやグーグルやフェイスブックなどのような大企業が私たちに関する情報を持つことを許しているが、そんなにたくさんの情報を握ることを許してもいいのか、私たち自身の通信デバイスだけに持つべきではないのか、大企業のデータベースにあることを許すより、そして、そういった会社が、簡単に妥協してより大きな組織に私たちの情報を譲り渡して、乗っ取られてしまってもいいのか、中国やロシアのように政治的に掌握することを目的とするような国に情報を譲り渡してしまってもいいのだろうか。
こういう情報産業では、情報はあちら側にあり、そこから利益を得る人々によって所有されているのである。
これは、困難な問題であり、大変費用のかかる、法律的な大きな戦いである。
こう言った問題が、さらに多くのニュースや公の議論に出てくるだろう。でももうYouTubeで、あなたは、こういうことが起きるのを見ているだろう。
グーグルは、かなりオープンにただで色々なものを提供してくれるが、私は、もう少し、どのように広告を入れることができるのかについては厳しく、許されるか、許されないかを決めるべきだと思う。その点、トランプTVが、こういう議論に火をつけるかもしれない。なぜなら、その多くがYouTubeで流されるからだ。
残念ながら、今日も、もう時間がありません。ここまでです。この続きはまた後日。
次回は、アメリカの経済が来年は悪い、という話から、サイババが2021年に生まれ変わってくるのか？と言った話題まで、最後の部分になります。
